オックスフォード大学のマイケル・オズボーン准教授が2014年秋に「未来の雇用」という論文を発表した。
この論文の副題は「いかに仕事はコンピュータ化されていくのか」。
どの仕事が何パーセントの確率で無くなるのかを示したものでした。
論文の結論では、10年後には47％の雇用者が仕事を失うとされています。
現実はどうでしょうか。
恐ろしいことに、着実にその方向に進んでいると感じます。
消える職業・なくなる職業は、確かにあると思います。
代わって、新しい職業が生まれてくる可能性もあると考えています。
その流れを日々感じている不動産会社社長が解説します。
消える職業・なくなる職業｜間違いなくその方向に進んでいる
インターネットとスマホの進化で、仕事上でも便利さが、日々加速している。
2020年には、5Gの普及が進む。
2021年には、5G環境が一般的になるのかも知れない。
仕事環境の変化によって、消える職業・なくなる職業は、いよいよ現実的になって来ている。
2020年のコロナ禍の影響で、一気に着実に進行しつつある。
消える職業｜インターネットの普及と進化、それにスマホが加わり、加速度的に、仕事が変わってきている。
筆者のように、携帯電話の前世代の人たちは、目の前でおきているリアルタイムで、世の中の変化を見てきた。
いつの時代にも、変化を嫌う人たちがいます。
「そんなに急に変わるはずがない」が、彼らの共通ワード。
しかし、仕事の仕方は、間違い無く劇的に変化したし、今更に加速していると感じます。
ビジネスの前線にいる営業は、顧客宅へのダイレクト訪問が普通だった。
固定電話の時代は、営業は先ず訪問していた。
営業の仕事は、訪問することから始まっていた。
しかし、今は、事前にアポが取れた人のところにしか、訪問しない。
その連絡は、LINEやメールだ。
「他社との競合」という言葉の意味も、ネット環境の進化と共に、大きく拡大してしまった。
大企業はより大きくエリアを広げ、中小企業は、自動的にニッチ戦略へと移行しました。
いや、それすらも2019年の現時点で、電話とメール営業の代行が非常に増えている。
もはや、営業という職業は、訪問アポを取ることさえしなくなる方向だ。
それは人間とAI電話代行へ、外注するのが、一般的になりつつある。
営業という職業の仕事は少なくなり、その職業に働く人は、居場所が減っている。
しかし、現実は営業に限らず、様々な職種の人たちが仕事のやり方に、変化を感じています。
そして、様々な職業が消えていくスピードが加速しています。
消える職業ランキング10｜マイケル・オズボーンの論文の中で明示されている
論文の中では、2024年までに、99％の確率で、消える職業と書かれているのは、次の12の仕事です。
（一部アメリカ独特の仕事が含まれています）
1）テレマーケター（電話を使った販売活動）
2）不動産の権限検査員、調査員
3）手縫いの裁縫士
4）数理技術者
5）保険事務員
6）時計修理工
7）貨物運送業者
8）税務申告書類作成者
9）写真処理技術者
10）口座開設担当者
11）図書館技術員
12）データ入力係
等々
業務内容がシンプルで、繰り返しが多い職業は、消える職業とされている。
この後には、なくなる確率98％としるされている職業が、この他に、22ある。
マイケル・オズボーン准教授はアメリカの702の職業し、47％の人が職を失うと書いている。
この論文を読み進めると、准教授が示した内容では、最終的に３３０の職業がなくなることになります。
消える職業ということです。
消える職業・なくなる職業｜すでになくなりつつある
あなたの会社には、経理事務・一般事務という事務員という職業の人は、未だいますか？
筆者の会社には、既に存在していない。消える職業だったのです。
一般事務職・中間管理職も消える職業
もはや、経理事務や一般事務を募集する会社は、ありません。
更に、新型コロナの流行で分かったことは、もはや会社に行って仕事をするという必要すら、なくなることが分かりました。
テレワークで仕事が円滑に進むことが、判明しました。
会社という箱の存在も必要なくなります。
企業は、会社を置いて、仕事に来てくれる社員のための仕事環境を整えるという経費が、必要ないことが分かったのです。
企業は、事務所という固定費が、無くなったり、圧縮できたりすることで、大きなメリットを得ます。
また、テレワークに、異議を唱えているのは、もはや古い時代となった10数年前に、生きてきた現在の管理職の人たちだけです。
彼らは、仕事を円滑にするには、社内の人間関係が不可欠だから、会社に出勤する事が必要としています。
しかし、それは自分の上司として存在を確保するための、恐怖からくる言葉です。
つまりテレワーク時代は、管理職としての能力がなく管理者になってしまった人たちには、危機的状況なのです。
中間管理職もまた、消える職業の一つなのです。
今後消える職業｜職種によってはフリーランス化・外注・AI化へと変わる
職業によっては、ダイレクトにAI化に進んでいるものもあれば、フリーランスに外注化が進んで行き、なくなる職業となってしまう。
例えば、税理士という士業は、これまでは資格持っていることで、職業として成立していました。
もはや「フリー会計」や「マネーフォワード」というオンラインアプリが、税理士の代わりを勤め始めています。
社内に経理事務の社員を置く必要もなければ、外部の税理士に依頼する必要も無くなりつつある。
社長は、伝票や領収書の整理は、スキャナーでスキャンするだけで良いのです。
AI化によって、税理に関する仕事は、消える職業となりつつあります。
企業にとっては、経費カットが可能となります。
すし職人も飲食店などの接客スタッフも消える職業
回らない寿司店の職人は、味と接客で生き残る世界へと進んでいきます。
一方で、回転寿司店では、すでにタブレットで注文をする方式になっている。
ランチで繁盛する大戸屋でも、タブレットで注文する方式です。
すでに、接客スタッフは、顧客を席に案内した後は、料理を運ぶだけの役割へと変化しています。
UNIQLOを始めとして、買い物の会計をする場面では、セルフ会計化が進んでいます。
もはや、スタッフの仕事は不要です。
少人数のスタッフが、トラブルが発生したときの対応をするだけに変化しています。
そこに働く人に、消える職業を感じているのは、筆者だけではないと思う。
世の中から、確実に今までの働く場所は減少している。
消える職業・なくなる職業は、間違いなく進んでいる。
消える職業トップ10｜実は現場は実感していない
現場で働く人たちには、異様に感じるくらい、このような環境の変化が、自分たちの身に差し迫っていることに危機感を持っていません。
これは、人が基本に持っている「変化を嫌う」という資質のせいです。
しかし、自分が利用者となる立場の時には、便利さ・AI化の恩恵を、ありがたく利用しています。
ですので、実感を感じようと感じまいと、自分の仕事が、明日にはなくなるかも知れない事は、考えておくべきなのです。
消える職業・無くなる職業への変化は、静かにどんどん進んでいるが、さすがに電源のオン・オフのようには切り替わらない。
その意味では、当記事を最初に執筆したとき（2019年）には、2019年〜2024年は、徐々に、従来の職業が消える職業へと変化をしていく過渡期なのだと、考えていましたが、新型コロナの影響で、一気に短縮された感があります。
アフターコロナには、消える職業は、一気に過渡期の期間が短縮され、現実化する事になります。
対策を講じておく必要があります。
生まれる職業
アフターコロナでは、カバンを持って会社に行って、仕事をするというスタイルは、明らかに縮小します。
会社員として漫然と生きてきた社員や中間管理職は、会社に対する貢献の度合いが、明確にあぶり出され、存在することが出来なくなるでしょう。
ただ、ネット環境やAI化など、仕事の環境が変わる中で、生まれる職業もあります。
YouTubeの知名度が高まる中で、YouTuberたちが、一つの職業として成立してきたように、eゲーマーや彼らの環境を整えたり、教育する仕事が、生まれるかも知れません。
また、生まれる職業は、自分で職業を作るという発想も必要になります。
プラットフォームを作るか、プラットフォームの中で収益を上げる道を探すか、という道もあります。
営業が得意なのであれば、営業代行（もはや後発の可能性がある）の仕事を立ち上げるのも、アリです。
企業は、売上を上げるには、社員として雇用する必要があるという、考えは無くなりつつありますから。
自ら、職業を作るという道が、今後の働き方を作る方法となります。
関連記事一覧